小売業と卸売業の間で商談書をあらかじめデータで交換し、事前に商談内容の精査をすることで、商談の効率化、深度化を図ることができます。
商談結果を商品マスターに自動的に反映でき、商品マスター登録事務が合理化できます。
ＰＯＰや販促チラシへ情報を自動的に反映することが可能となります。